研修が充実している業界ランキング｜厚労省調査で15産業を比較

業界未経験で入社しても、きちんと育ててもらえるのか。業界選びでは、給与や休日に加えて、入社後の育成の手厚さも比べたい場面があります。この記事では、厚生労働省の公的統計「能力開発基本調査」をもとに、正社員に研修（OFF-JT）や計画的なOJTを実施した事業所の割合を15産業で並べました。ランキングは会社選びの保証ではなく、業界を知るための入口です。「この業界は研修が手厚い」と聞いた話を、数字で確かめる材料として使ってください。

この記事の数字の出どころとランキングの作り方

順位は、厚生労働省「能力開発基本調査」（令和7年度）の産業別の公表値を高い順に並べただけで、編集部の独自アンケートや評価は入れていません。線引きは次のとおりです。

• 調査結果の概要に載っている15産業を使っています。
• 正社員の値を主に使っています。
• 前年度との比較には、令和6年度調査の値を使っています。
• 民間調査や企業別のデータは扱いません。
• 体育会出身者に限った産業別の研修データは、制作時に確認した範囲では見当たりませんでした。

調査の概要は次のとおりです。

（出典: 厚生労働省 令和7年度「能力開発基本調査」報道発表）

OFF-JT・計画的なOJTとは

この調査で使われる用語は、日常で使う意味と少し違う場合があります。調査の「用語の説明」を要約すると、次のとおりです。

（出典: 厚生労働省「用語の説明」をもとに要約）

つまり「計画的なOJT」は、働きながら教わるOJTのうち、教える人・期間・内容などを計画書などで具体的に定めているものに限った数字です。

3つの指標の違い

この記事では、次の3つの指標を使い分けます。

AとBは「実施した事業所がどれだけあるか」、Cは「実際に受けた人がどれだけいるか」を表します。同じ「研修」の数字でも、数えているものが違う点に注意してください。

研修が充実している業界ランキング（OFF-JTを実施した事業所の割合）

正社員にOFF-JTを実施した事業所の割合は、電気・ガス・熱供給・水道業が92.3%で最も高く、生活関連サービス業，娯楽業の53.3%が最も低くなっています（全体は70.9%）。

（出典: 令和7年度「能力開発基本調査」調査結果の概要、令和6年度の概要。順位と増減は公表値をもとに編集部が高い順に並べ、引き算したもの）

上位は、電気・ガス・熱供給・水道業（92.3%）、複合サービス事業（92.0%）、金融業，保険業（90.5%）、情報通信業（87.6%）の4産業で、いずれも8割台後半から9割台です。この4産業は全体の70.9%を15ポイント以上上回っています（編集部算出）。

中位は、建設業（79.7%）から運輸業，郵便業（64.9%）あたりまでの産業です。医療，福祉（78.5%）や製造業（73.0%）は全体の70.9%を上回り、卸売業，小売業（68.4%）や宿泊業，飲食サービス業（68.2%）は全体をやや下回っています。

下位は、サービス業（他に分類されないもの）の62.7%、教育，学習支援業の58.9%、生活関連サービス業，娯楽業の53.3%です。ただし、ここで低いからといって研修がない産業というわけではなく、半数以上の事業所が実施している点は押さえておきたいところです。

産業区分は、学生がイメージする「業界」と一致しないことがあります。たとえば複合サービス事業には、郵便局や協同組合が含まれます（日本標準産業分類）。「金融」「IT」「メーカー」といったイメージの業界名と、統計の産業名を照らし合わせて読むとよいでしょう。業界ごとの平均賃金や有給取得率も同じ形式で整理しているので、あわせて業界別の平均賃金ランキングや有給取得率の業界別ランキングも参考にしてください。

計画的なOJTでみるランキング

正社員に計画的なOJTを実施した事業所の割合は、電気・ガス・熱供給・水道業が89.4%、複合サービス事業が89.2%、金融業，保険業が87.7%と高く、教育，学習支援業が32.4%で最も低くなっています（全体は60.6%）。

（出典: 令和7年度・令和6年度「能力開発基本調査」調査結果の概要。順位は編集部が高い順に並べたもの）

上位3産業は、OFF-JTのランキングと同じ顔ぶれです。この3産業は、研修（OFF-JT）と計画的なOJTのそれぞれで、実施した事業所の割合が高くなっています。

一方で、順位が大きく違う産業もあります。宿泊業，飲食サービス業はOFF-JTでは11位でしたが、計画的なOJTでは7位で、前年度の53.1%から65.7%に上がっています。研修とOJTのどちらで見るかによって、同じ産業でも位置づけが変わる例です。また、教育，学習支援業は前年度の47.3%から32.4%に下がり、15産業で最も低くなりました。学術研究，専門・技術サービス業も、74.8%から62.8%へと下がっています。

「実施した事業所」と「受けた人」の順位は一致しない

個人調査で正社員のOFF-JT受講率をみると、学術研究，専門・技術サービス業が57.2%で最も高く、事業所の実施率で3位の金融業，保険業は39.5%にとどまります。

（出典: 令和7年度「能力開発基本調査」調査結果の概要。Cの高い順に編集部が並べ替え。卸売業，小売業と金融業，保険業は同率）

複合サービス事業は事業所の実施率が92.0%で2位ですが、個人の受講率は34.6%で11位です（編集部算出）。逆に、学術研究，専門・技術サービス業は実施率が7位でも、受講率は1位です。

「研修を実施した事業所が多い」ことと、「1年間に研修を受けた人が多い」ことは別の数字です。Aは事業所を1つずつ数え、Cは働く人を1人ずつ数えているため、たとえば研修の対象が一部の社員に限られている事業所が多ければ、AよりCが低く出ることがありえます。ただし、産業ごとの差がなぜ生じるのかは、調査からは分かりません。説明会などで「研修あり」と聞いたら、対象や頻度まで確かめるとよいでしょう。

前年度と比べて順位が大きく動いた産業もある

令和6年度と令和7年度で、金融業，保険業は6位から3位、医療，福祉は11位から6位に上がり、学術研究，専門・技術サービス業は3位から7位に下がりました。1年で順位が4つ以上動く産業があるため、細かい順位差より上位・下位のまとまりで読むほうが安全です。

OFF-JT実施率の順位を2年分並べると、次のように整理できます。

• 電気・ガス・熱供給・水道業（2位→1位）、複合サービス事業（1位→2位）、情報通信業（5位→4位）、建設業（4位→5位）の4産業は、2年とも上位5位以内でした。
• 金融業，保険業は6位から3位に上がり、令和7年度は上位3産業に入りました。
• 生活関連サービス業，娯楽業は2年とも15位、教育，学習支援業は2年とも14位で、下位に位置しています。
• 医療，福祉は+10.8ポイント、学術研究，専門・技術サービス業は-8.6ポイントと、変動が大きい産業でした。

こうした変動の理由は、調査からは分かりません。この調査は標本調査で、産業ごとの回答数も異なるため、年ごとに振れが生じることもありえます。「2年続けて上位か下位か」というまとまりで捉えるほうが、読み違えにくくなります。

産業間の差に近い開きがある「企業規模」の違い

正社員にOFF-JTを実施した事業所の割合は、企業規模が30〜49人で53.0%、1,000人以上で85.4%と、規模が大きいほど高くなっています。

（出典: 令和7年度「能力開発基本調査」調査結果の概要。いずれも正社員）

産業別のOFF-JT実施率の最大と最小の差は、92.3%と53.3%で39.0ポイントです。規模別でも、53.0%から85.4%まで32.4ポイントの開きがあります（編集部算出）。産業間の差に近い大きさの差が、企業規模でも見られるということです。

同じ業界でも、会社の規模によって研修の実態が変わりうると考えておくのが安全です。

研修の中身について調査でわかること

OFF-JTの内容は「新規採用者など初任層を対象とする研修」が75.7%で最も多く、研修の実施先は「自社」が76.4%です（令和7年度、正社員）。

職層別に見ると、OFF-JTを実施した事業所の割合は、新入社員が58.7%、中堅社員が57.4%、管理職層が49.0%でした。計画的なOJTは、新入社員が52.3%、中堅社員が38.7%、管理職層が24.9%です。OFF-JTは職層による差が比較的小さい一方、計画的なOJTは新入社員で最も高くなっています。

OFF-JTの実施機関は自社に次いで民間教育訓練機関が41.4%、内容は初任層向けに次いで新たに中堅社員となった者向けが49.3%、マネジメントが46.9%です。

会社側の事情にも触れておきます。同じ調査で、人材育成に問題がある事業所は80.1%でした。内訳は「指導する人材が不足している」が59.5%、「人材を育成しても辞めてしまう」が51.6%、「人材育成を行う時間がない」が45.5%です。育成に課題を感じている事業所が8割にのぼるという数字は、「研修制度がある」という説明だけでなく、配属後に誰がどう教えるのかまで確かめておく理由の一つになります。

個人調査（正社員以外も含む労働者全体）では、20〜29歳のOFF-JT受講率は47.5%で、最終学歴別では大学（文系）が42.5%、大学（理系）が48.5%でした。OFF-JTを受講した人の1年間の平均延べ受講時間（推計）は、労働者全体が20.5時間、正社員が22.2時間、20〜29歳が31.3時間です。

志望企業の研修を確かめる方法

新卒者等を募集する企業には、応募者などから求めがあった場合に職場情報を提供する義務があり、その項目の一つに「研修の有無及び内容」が含まれます（若者雇用促進法に基づく職場情報提供制度）。

この制度では、企業は3つの類型（募集・採用に関する情報、職業能力の開発・向上に関する情報、企業における雇用管理に関する情報）から、それぞれ1項目以上を提供することになっています。「職業能力の開発・向上に関する項目」には、次のものがあります。

• 研修の有無及び内容
• 自己啓発支援の有無及び内容
• メンター制度の有無
• キャリアコンサルティング制度の有無及び内容
• 社内検定等の制度の有無及び内容

企業はどの項目を出すかを選べるため、研修の項目が提供されない場合もあります。たとえば「メンター制度の有無」だけが提供される場合もあります。（出典: 厚生労働省「職場情報の提供制度」）

確かめる場面ごとに、見るポイントを整理しました。

ユースエール認定企業は、厚生労働省の「しょくばらぼ」で研修制度などの職場情報を確認できます。探し方はユースエール認定企業の探し方で解説しています。

説明会や面接で使いやすい逆質問の例を3つ挙げます。

• 「新入社員研修の後、配属先ではどのような形で仕事を教わることが多いでしょうか」
• 「入社後の研修は、何年目ごろまでどのような形で続くのでしょうか」
• 「部活では先輩から後輩へ教える仕組みを作ってきたので、御社のOJTやメンターの体制を伺いたいです」

逆質問全般の考え方は、体育会の逆質問の作り方にまとめています。

研修期間から独り立ちまでの流れは、会社によって異なる場合があります。ツナカレメディアの「人事の声」では、ある不動産会社（タカマツハウス株式会社）の採用担当者が、新卒は入社後1か月の研修期間で社会人基礎から不動産知識、現場体験まで学び、OJTとメンター制度で育ち、3年目に一人前として安定的に契約を獲得する段階になると説明しています（人事の声、2026年1月29日公開）。別の決済不正対策SaaS企業（株式会社アクル）は、入社後1か月は座学研修が中心で、2か月目から商談に同席し、3か月目前後を目安に独り立ちを目指すと紹介しています（人事の声、2026年1月6日公開）。いずれも個社の例で、業界全体の傾向を示すものではありません。同じ「研修あり」でも、独り立ちまでの期間や進み方が会社ごとに異なる例です。

体育会の学生がランキングを使うときの注意

ランキングは業界を絞る入口として使い、最終的には志望企業の研修の対象・期間・内容を個別に確かめるのが現実的です。注意点は次のとおりです。

• 事業所の割合であること: 研修の長さや質を示す順位ではありません。
• 産業区分と業界イメージのずれ: 統計の区分と学生がイメージする業界は一致しないことがあります。
• 企業規模と年ごとの振れ: 同じ業界でも規模で実態が異なる場合があり、順位は1年で4つ以上動くこともあります。
• 研修の使い方: 研修は、入社後の配属や評価につながる場面もあります。

最後の点について、大阪大学男子ラクロス部OB（総合系コンサルティングファーム勤務）は、配属されたい部署で求められる成果から逆算して、研修中の課題やグループワークに目的を持って取り組み、枠の限られた部署への配属につながったと話しています（OB・OG取材記事、2026年6月25日公開）。これは1人の体験談で、同じようにすれば結果が出ると言えるものではありません。ただ、研修を「受けるもの」で終わらせず、入社後のキャリアとどう結びつけるかを考えておく視点は参考になります。

まとめ

• 令和7年度、正社員にOFF-JTを実施した事業所の割合は、電気・ガス・熱供給・水道業の92.3%が最も高く、生活関連サービス業，娯楽業の53.3%が最も低い（全体70.9%）。
• 計画的なOJTでも、上位3産業は同じ顔ぶれ。教育，学習支援業は32.4%で最も低い。
• 「実施した事業所」と「受けた人」の順位は一致しない。個人の受講率は学術研究，専門・技術サービス業が57.2%で最も高い。
• 前年度から順位が4つ以上動いた産業があり、細かい順位より上位・下位のまとまりで読むほうが安全。
• 企業規模の差も大きく、30〜49人の53.0%に対し、1,000人以上は85.4%。

研修で何を学べ、配属後にどう育ててもらえるのかは会社ごとに違います。職場情報の提供制度や説明会、OB・OG訪問で、研修の対象・期間・頻度まで確かめておくと、入社後のイメージが具体的になります。

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出典

• 厚生労働省 令和7年度「能力開発基本調査」報道発表（2026年7月31日公表）
• 令和7年度「能力開発基本調査」調査結果の概要（PDF）
• 令和7年度「能力開発基本調査」用語の説明（PDF）
• 厚生労働省 令和6年度「能力開発基本調査」報道発表（2025年6月27日公表）
• 令和6年度「能力開発基本調査」調査結果の概要（PDF）
• 厚生労働省「職場情報の提供制度」
• ツナカレメディア「人事の声」（不動産会社）
• ツナカレメディア「人事の声」（決済不正対策SaaS企業）
• ツナカレメディア「OB・OG取材記事」（大阪大学男子ラクロス部OB）