保健体育の教員採用倍率｜中学7.0倍・高校8.1倍を公式データで読む

教職課程を取りながら部活を続け、「体育の先生」と「民間企業」のどちらにするか迷っている人に向けて、公式データで判断材料をそろえました。結論として、令和7年度採用の保健体育の倍率は中学校7.0倍・高校8.1倍で、どちらの校種でも教科別で上位です。ネット上には年度や出典が分からない倍率も出回っているため、この記事は文部科学省の公式集計だけで整理します。なお、体育会・部活動の学生に限った教員採用の統計は公開されていません。部活と絡める部分は「編集部の整理」と明示します。

保健体育の採用倍率は中学7.0倍・高校8.1倍（令和7年度採用）

令和7年度採用の保健体育の競争率（採用倍率）は、中学校7.0倍、高校8.1倍です。競争率は「受験者数÷採用者数」で、文部科学省の定義に従っています。「令和7年度採用」は、令和6年度（2024年度）に実施された試験を指します。

（出典: 文部科学省「令和7年度（令和6年度実施）公立学校教員採用選考試験の実施状況等について」参考資料1 第9表）

全体の倍率が中高とも3倍台なのに対し、保健体育はその2倍前後です。ただし、数字の読み方に注意点があります。中学校と高校（または小学校と中学校）を区分を分けずに募集している県市は、受験者数が中学校側に計上され、倍率は「-」になっています（第9表の注）。そのため、高校の保健体育の全国値には、東京都・千葉県など中高一括の県市の受験者が入っていません。逆に中学校の全国値には、こうした県市の高校志望者が含まれている場合があります。全国の数字は目安として読み、志望先は県市別の値と実施要項で確認してください。

なお、第9表の中学校合計（36,569人・10,102人）は、ポイント資料の中学校全体（36,621人・10,168人）とわずかに異なります。この記事では教科の比較に第9表を使っています。

教科別に見ると、保健体育は中学で最も高く、高校でも上位

中学校では10教科のうち保健体育の倍率が最も高く、高校では書道に次ぐ高さです。受験者数は、保健体育が中学・高校とも教科別で最多です。

中学校の教科別倍率

高校の教科別倍率

（出典: 同「参考資料1 第9表」。このほか商業3.9倍、農業3.1倍、福祉2.8倍、工業2.3倍、看護1.7倍、水産1.6倍です。）

倍率が高くなる仕組みは数字で確認できます。中学校の保健体育は、受験者が社会より約1,700人多い一方、採用者は社会より少なくなっています。倍率は受験者数÷採用者数のため、受験者の多さに比べて採用者が多くないと高くなります。なぜ受験者が多いのかは公式データからは分からないため、ここでは触れません。

前年度より倍率は下がった（中学7.4→7.0倍、高校9.1→8.1倍）

保健体育の倍率は、中学校・高校とも前年度より下がりました。ただし下がっても、他教科との比較では上位のままです。

中学校は受験者が減り、高校は受験者が減って採用者が増えたことで、倍率が下がっています。

全体の動きも見ておきます。小・中・高・特別支援などを合わせた全体の倍率は2.9倍で、過去最低でした（前年度3.2倍）。受験者は109,123人で過去最少、採用者は37,375人です。受験者の減少は既卒者で大きく、中学校は既卒▲2,590人・新卒▲62人、高校は既卒▲1,515人・新卒▲202人でした。

新規学卒者の受験者数は中長期でも減っています。

（出典: 同「実施状況等のポイント」）

文部科学省は、民間企業や他の公務員との人材獲得競争の中で、新規学卒者の確保に努める必要があると分析しています。保健体育に限った新卒・既卒の内訳は公表されていないため、保健体育の倍率が下がった理由は、この記事では断定しません。

都道府県・政令市別では倍率に大きな幅がある

保健体育の倍率は、県市によって2倍台から30倍台まで開いています。全国の数字だけでなく、志望先の値を見ておく必要があります。中学校は倍率が高い順・低い順に8県市ずつ、高校は5県ずつ抜粋します。

中学校

高校

（出典: 同「参考資料1 第9表」。倍率が出ている県市のみの比較です。）

読むときの注意点は3つあります。第一に、採用者が数人の県市は、1〜2人の違いで倍率が大きく動きます。第二に、この順位は「その年度の結果」であり、必ずしも難易度や合格のしやすさを示すものではありません。年度によって入れ替わる場合もあります。第三に、倍率が出ていない県市があります。中学校では北海道、宮城県、群馬県、千葉県、東京都、新潟県、富山県、石川県、福井県、大阪府、名古屋市、京都市、神戸市など18県市、高校では29県市が中高一括などで「-」です。志望先の教育委員会の実施要項や結果発表で、最新の値を確認してください。

大学3年生向け選考では保健体育の受験者が最も多い

令和6年度実施の大学3年生向け選考では、保健体育の受験者が中学・高校とも教科別で最多でした。数字は、この選考を実施した県市のみの合計です。

（出典: 同「参考資料1 第11表」）

仕組みは自治体ごとに違いますが、県市別の実施状況（第21表-2）の備考には、3年生で第一次選考の一部（教養・専門の筆記など）を受け、4年生で残りの選考を受ける形が複数見られます。例として、北海道は3年次に教養検査に合格すると、4年次の第一次検査のうち教養検査が免除されます。埼玉県は第1次試験のうち専門科目の筆答試験を受験し、2次選考以降は4年時に受験します。東京都は一次選考の論文試験以降を4年時に受験します。対象の校種・教科も自治体ごとに異なるため、志望先の要項で確認が必要です。

また、ポイント資料には、6月以前に第一次選考を実施する自治体が増加傾向にあると書かれています。

編集部の整理として、部活の視点で確認したいのは次の点です。3年生の受験時期や、4年生の第一次選考が、所属する部の公式戦や合宿の時期と重なっていないかを、部の年間予定と並べて確認してください。具体的な試験月は自治体ごとに違うため、ここでは断定しません。

スポーツの実績を加味する特別の選考は40自治体

スポーツの技術や実績を加味する特別の選考を実施している自治体は、68自治体中40自治体でした（前年度は42）。ほかの観点の特別の選考と並べると、次のとおりです。

（出典: 同「実施状況等のポイント」）

ここでいう「特別の選考」には、一部試験の免除、加点、特別免許状を活用した選考などが含まれます。40自治体という数字は、競技の実績があれば誰でも対象になるという意味ではありません。対象となる大会の水準、競技歴の条件、必要書類は自治体ごとに違うため、志望先の実施要項で「スポーツ」「特別選考」の項目を確認してください。3年生のうちに確認しておくと、出場大会の記録や証明の準備がしやすい場合があります。

民間就活と併願するときの判断材料（編集部の整理）

この章は、ここまでのデータをもとにした編集部の整理です。結論として、併願を考えるなら、教員採用と民間就活の時期が4年生の春から秋に重なること、部活の予定とも重なることを先に見える形にしておくのが出発点です。

同じ部の中でも進路が分かれる例はあります。ある国立の教員養成系大学のアメリカンフットボール部の取材では、卒業後は約半数が教員に、残りの半数が一般企業へ就職すると紹介されています（取材記事、2026年4月30日公開）。ただし、これは1つの部の例であり、全体の傾向ではありません。

4年生の春から秋に重なるものを並べると、次のようになります。

（出典: 内閣官房「就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議」、2027年度卒業・修了予定者の就職・採用活動日程に関する考え方）

併願を決める前に、次の5項目を書き出しておくと整理しやすくなります。

公務員（行政職）と迷っている場合は、体育会は公務員と民間のどちらが向いているかも参考になります。この記事は行政職が中心で、教員は扱っていません。引退時期から逆算して予定を組みたい場合は、引退時期別の就活スケジュールが使えます。民間の進路を広く見たい場合は、体育会系の就職先も確認してください。

最後に、選択肢の材料をもう1つ。令和7年度採用の採用者に占める民間企業等勤務経験者の割合は、中学校3.9%、高校6.3%で、民間企業等勤務経験を加味する特別の選考を行う自治体は60ありました。いったん民間に就職してから教員を目指す道もある、という事実の材料として押さえておいてください。

まとめ

1. 保健体育の倍率は中学校7.0倍・高校8.1倍（令和7年度採用）で、前年度（7.4倍・9.1倍）より下がったものの、教科別では中学校で最も高く、高校でも上位です。
2. 県市別の倍率には大きな幅があり、採用者が数人の県市は倍率が大きく動きます。順位は難易度を示さないため、志望先の実施要項と結果発表で確認してください。
3. 大学3年生向け選考、スポーツの実績を加味する特別の選考、民間就活の日程は、部の年間予定と並べて確認すると、併願の見通しが立てやすくなります。

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